コンテナによる海上輸送は、個々の貨物の包装・梱包・保管・積み卸し・配送など、運送のあらゆる部門で効率を飛躍的に向上させ、安全で迅速なドア・ツー・ドアの一貫輸送を可能しました。また、コンテナリゼーションという言葉に代表されるように、コンテナ化が進むことにより、従来は不可能だったトラック輸送、鉄道輸送、河川輸送、航空輸送などの異なった輸送モードを組み合わせ、貨物の仕出し地から仕向け地まで一貫したサービス（インターモーダル輸送）を実現させました。

このように国境を超えた国際間の複合一貫輸送が可能になり、貨物の集配・混載・仕分け・保管・在庫管理・流通加工・梱包・輸出入関係書類の作成・輸出入通関手続き・輸送ルートの検討や決定などを一括して提案し、引き受けるフレイトフォワーダーという業種が生まれました。
荷主はフレイトフォワーダーを利用することで、多様な輸送ルートの中から最適な輸送方法を経済的、効率的に選択し利用することができ、輸送に伴う手間とリスクを軽減することができるようになりました。

コンテナ単位にはまとまらない小口貨物の荷主に対し、特定の荷受け地と荷渡し地（例えば、横浜からハンブルグまでなど）の輸送スケジュールを公表し、複数の荷主の小口貨物を集めて貨物のロットを大きくして、コンテナ単位にまとめて仕向け地までコンテナで輸送し、仕向け地でコンテナを開梱して小口貨物として受け荷主に引き渡す事業を混載業者（コンソリデーター）と言います。

今日では、国際貿易における個品海上輸送はそのほとんどがコンテナによるものとなっており、コンテナ単位にまとめないと安価かつ安全に貨物を運ぶことが出来ません。混載事業では、荷主は小口のまま安価で安定したサービスを享受し、混載業者は、単位あたりでは比較的高く設定できる小口荷主向けの運賃と、船社に支払うコンテナ単位の運賃の差額などで利益を確保します。

運送契約の面で捉えると、混載業者は実荷主に対しては運送人の立場で船荷証券（HouseB/L）を発行し、実運送人である船社との関係では、荷主という立場で、船社から船荷証券(MasterB/L)の発行を受けます。

バイヤーズ・コンソリデーションは、フォワーダーが買い手（バイヤー）に代わって調達地の複数の供給業者（サプライヤー）の貨物を一ヵ所に集積してコンテナ単位にまとめ、買い手が指定するタイミングで目的地まで輸送する物流形態です。

遠方にいる買い手が自ら集積地の少量・多品種の小口貨物の出荷を管理することは不可能です。バイヤーズ・コンソリデーションでは、例えば東南アジアに散在する雑貨品を、北米にある大手スーパーマーケットに効率的に輸送する際に効果を発揮します。バイヤーズ・コンソリデーションを行うフォワーダーは、時には国境を超えて貨物を一定の個所に集め、買い手のオーダーに従って、必要な時に必要な物を必要とする地域に送り出します。

荷主または船会社の委託を受けて、貨物の受け取りから船舶への積み込み、または貨物の荷卸しから荷主への荷渡し作業を一貫して行う。
また、ターミナルなどの施設で貨物の統括管理業務を行う。

船舶からの貨物の揚げ卸しや積み込み作業（船内荷役行為）及び貨物の荷捌き、保管、搬出入、艀（はしけ）からの積み卸しなど、沿岸における広範囲な荷役作業（沿岸荷役行為）を行う。

港湾内における船舶また艀による貨物の運送、曳船（引き船）による艀や筏（いかだ）の曳航などを行う。

船舶から水面に投下された木材を筏に組んで、それを曳船で曳航し、貯木場への搬入・搬出を行う。

貨物の移動に伴い、その間に立って船側（シップサイド）あるいは荷主側（ドックサイド）からの依頼で、貨物の数をチェック（タリー）する。

船積み貨物の積み付け証明・調査・鑑定などを行う。

船主・荷主など貿易関係者の指定並びに依頼に基づいて、貨物の容積及び重量の検量を行う。

以下3つがあります。

一般社団法人日本港運協会

港運業界の取りまとめ役として1958年に創立。港湾運送事業の許可を受けた全国の港湾運送事業者が加入しています。略称は日港協。

日本海運貨物取扱業会

生い立ちは海上運送法上で規定されている海運貨物取扱業者の団体で、荷主の委託で港湾貨物を扱う一般港湾運送業者（海貨限定）が対象となります。

一般社団法人日本倉庫協会

全国53地区の倉庫協会が加盟する倉庫業の上部組織です。

その他、港湾関連の団体として検数・検定関連の、一般社団法人日本海事検定協会、一般社団法人日本貨物検数協会、一般財団法人新日本検定協会、一般社団法人全日検などがあります。